固定資産
個別
- 2022年4月30日
- 1億994万
- 2022年10月31日 -59.13%
- 4493万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/01/30 15:30
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 2.リース資産の減価償却の方法2023/01/30 15:30
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法 (3)リース資産」に記載のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2023/01/30 15:30前事業年度
(自 2021年5月1日
至 2022年4月30日)当事業年度
(自 2022年5月1日
至 2022年10月31日)工具、器具及び備品 0千円 -千円 建物 -千円 712千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため記載を省略しております。2023/01/30 15:30 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/01/30 15:30
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/01/30 15:30
(注)税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額繰延税金資産 前事業年度(2022年4月30日) 当事業年度(2022年10月31日) 役員退職慰労引当金 9,902千円 3,939千円 固定資産 10,579千円 19,779千円 資産除去債務 6,192千円 3,637千円
前事業年度(2022年4月30日) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/01/30 15:30
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)