アスカネット（2438）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2024年1月31日: 7103万
2024年4月30日 -3.08%: 6884万
2024年7月31日 +0.72%: 6934万
2024年10月31日 +11.34%: 7720万
2025年1月31日 -12.15%: 6782万
2025年4月30日 -52.31%: 3235万
2025年7月31日 +3.25%: 3340万
2025年10月31日 +5.19%: 3513万
2026年1月31日 -5.55%: 3318万

個別

2008年4月30日: 1296万
2009年4月30日 +0.04%: 1297万
2010年4月30日 -25.01%: 972万
2010年10月31日 +17.49%: 1143万
2011年1月31日 +9.26%: 1249万
2011年4月30日 -28.81%: 889万
2011年7月31日 +21.95%: 1084万
2011年10月31日 +4.56%: 1133万
2012年1月31日 +6.9%: 1212万
2012年4月30日 +12.03%: 1357万
2012年7月31日 +34.66%: 1828万
2012年10月31日 -24.02%: 1389万
2013年1月31日 -8.34%: 1273万
2013年4月30日 +45.99%: 1859万
2013年7月31日 +13.63%: 2112万
2013年10月31日 -29.11%: 1497万
2014年1月31日 -6.9%: 1394万
2014年4月30日 +22.18%: 1703万
2014年7月31日 +5.37%: 1794万
2014年10月31日 -15.12%: 1523万
2015年1月31日 -2.06%: 1492万
2015年4月30日 -1.17%: 1474万
2015年7月31日 -1.27%: 1455万
2015年10月31日 +17.89%: 1716万
2016年1月31日 -30.13%: 1199万
2016年4月30日 +11.92%: 1342万
2016年7月31日 +14.92%: 1542万
2016年10月31日 -14.02%: 1326万
2017年1月31日 +18.64%: 1573万
2017年4月30日 -23.5%: 1203万
2017年7月31日 +16.19%: 1398万
2017年10月31日 -1.8%: 1373万
2018年1月31日 +4.75%: 1438万
2018年4月30日 -0.43%: 1432万
2018年7月31日 +28.37%: 1838万
2018年10月31日 +15.83%: 2130万
2019年1月31日 -20.57%: 1691万
2019年4月30日 +39.2%: 2355万
2019年7月31日 -25.18%: 1762万
2019年10月31日 +21.3%: 2137万
2020年1月31日 +25.16%: 2675万
2020年4月30日 +83.48%: 4908万
2020年7月31日 +83.99%: 9030万
2020年10月31日 +9.97%: 9931万
2021年1月31日 +7.49%: 1億675万
2021年4月30日 -6.52%: 9980万
2021年7月31日 +28.85%: 1億2859万
2021年10月31日 +4.79%: 1億3475万
2022年1月31日 +8.93%: 1億4678万
2022年4月30日 +15.15%: 1億6902万
2022年7月31日 +14.95%: 1億9429万
2022年10月31日 +4.25%: 2億255万
2023年1月31日 -2.66%: 1億9717万
2023年4月30日 -5.93%: 1億8548万
2023年7月31日 -14.82%: 1億5800万
2023年10月31日 -32.19%: 1億713万
2024年4月30日 -35.74%: 6884万
2025年4月30日 -53.01%: 3235万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/07/25 10:06

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。

2025/07/25 10:06

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

		(千円)
商品及び製品	524,153	268,711
仕掛品	47,482	10,524
原材料及び貯蔵品	6,801	626

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2 空中ディスプレイ事業に係る資産の評価 (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。

2025/07/25 10:06

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(千円)
商品及び製品	524,153	268,711
仕掛品	47,482	10,524
原材料及び貯蔵品	6,801	626

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは固定資産の減損の見積りにあたっては、事業セグメントごとにグルーピングを行い、減損の兆候を判定しております。減損損失の認識の要否の判定は、事業計画に基づいて算定される割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって行っております。

2025/07/25 10:06

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。

2025/07/25 10:06