仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2024年4月30日
- 6884万
個別
- 2008年4月30日
- 1296万
- 2009年4月30日 +0.04%
- 1297万
- 2010年4月30日 -25.01%
- 972万
- 2011年4月30日 -8.6%
- 889万
- 2012年4月30日 +52.71%
- 1357万
- 2013年4月30日 +36.92%
- 1859万
- 2014年4月30日 -8.37%
- 1703万
- 2015年4月30日 -13.43%
- 1474万
- 2016年4月30日 -8.98%
- 1342万
- 2017年4月30日 -10.32%
- 1203万
- 2018年4月30日 +19%
- 1432万
- 2019年4月30日 +64.4%
- 2355万
- 2020年4月30日 +108.41%
- 4908万
- 2021年4月30日 +103.33%
- 9980万
- 2022年4月30日 +69.36%
- 1億6902万
- 2023年4月30日 +9.74%
- 1億8548万
- 2024年4月30日 -62.88%
- 6884万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/07/29 9:23 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2024/07/29 9:23
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/07/29 9:23
(1) 商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。