アスカネット(2438)の仕掛品の推移 - 四半期
連結
- 2024年1月31日
- 7103万
- 2024年4月30日 -3.08%
- 6884万
- 2024年7月31日 +0.72%
- 6934万
- 2024年10月31日 +11.34%
- 7720万
- 2025年1月31日 -12.15%
- 6782万
- 2025年4月30日 -52.31%
- 3235万
- 2025年7月31日 +3.25%
- 3340万
- 2025年10月31日 +5.19%
- 3513万
- 2026年1月31日 -5.55%
- 3318万
個別
- 2008年4月30日
- 1296万
- 2009年4月30日 +0.04%
- 1297万
- 2010年4月30日 -25.01%
- 972万
- 2010年10月31日 +17.49%
- 1143万
- 2011年1月31日 +9.26%
- 1249万
- 2011年4月30日 -28.81%
- 889万
- 2011年7月31日 +21.95%
- 1084万
- 2011年10月31日 +4.56%
- 1133万
- 2012年1月31日 +6.9%
- 1212万
- 2012年4月30日 +12.03%
- 1357万
- 2012年7月31日 +34.66%
- 1828万
- 2012年10月31日 -24.02%
- 1389万
- 2013年1月31日 -8.34%
- 1273万
- 2013年4月30日 +45.99%
- 1859万
- 2013年7月31日 +13.63%
- 2112万
- 2013年10月31日 -29.11%
- 1497万
- 2014年1月31日 -6.9%
- 1394万
- 2014年4月30日 +22.18%
- 1703万
- 2014年7月31日 +5.37%
- 1794万
- 2014年10月31日 -15.12%
- 1523万
- 2015年1月31日 -2.06%
- 1492万
- 2015年4月30日 -1.17%
- 1474万
- 2015年7月31日 -1.27%
- 1455万
- 2015年10月31日 +17.89%
- 1716万
- 2016年1月31日 -30.13%
- 1199万
- 2016年4月30日 +11.92%
- 1342万
- 2016年7月31日 +14.92%
- 1542万
- 2016年10月31日 -14.02%
- 1326万
- 2017年1月31日 +18.64%
- 1573万
- 2017年4月30日 -23.5%
- 1203万
- 2017年7月31日 +16.19%
- 1398万
- 2017年10月31日 -1.8%
- 1373万
- 2018年1月31日 +4.75%
- 1438万
- 2018年4月30日 -0.43%
- 1432万
- 2018年7月31日 +28.37%
- 1838万
- 2018年10月31日 +15.83%
- 2130万
- 2019年1月31日 -20.57%
- 1691万
- 2019年4月30日 +39.2%
- 2355万
- 2019年7月31日 -25.18%
- 1762万
- 2019年10月31日 +21.3%
- 2137万
- 2020年1月31日 +25.16%
- 2675万
- 2020年4月30日 +83.48%
- 4908万
- 2020年7月31日 +83.99%
- 9030万
- 2020年10月31日 +9.97%
- 9931万
- 2021年1月31日 +7.49%
- 1億675万
- 2021年4月30日 -6.52%
- 9980万
- 2021年7月31日 +28.85%
- 1億2859万
- 2021年10月31日 +4.79%
- 1億3475万
- 2022年1月31日 +8.93%
- 1億4678万
- 2022年4月30日 +15.15%
- 1億6902万
- 2022年7月31日 +14.95%
- 1億9429万
- 2022年10月31日 +4.25%
- 2億255万
- 2023年1月31日 -2.66%
- 1億9717万
- 2023年4月30日 -5.93%
- 1億8548万
- 2023年7月31日 -14.82%
- 1億5800万
- 2023年10月31日 -32.19%
- 1億713万
- 2024年4月30日 -35.74%
- 6884万
- 2025年4月30日 -53.01%
- 3235万
有報情報
- #1 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- ② 棚卸資産2024/03/14 9:13
商品、製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。