貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 430万
- 2012年3月31日 +8.35%
- 465万
- 2013年3月31日 +6.29%
- 495万
- 2014年3月31日 -4.52%
- 472万
- 2015年3月31日 +58.25%
- 748万
- 2016年3月31日 -16.99%
- 621万
- 2017年3月31日 -16.78%
- 516万
- 2018年3月31日 -7.45%
- 478万
- 2019年3月31日 +36.77%
- 654万
- 2020年3月31日 -7.12%
- 607万
- 2021年3月31日 -3.16%
- 588万
- 2022年3月31日 -10.54%
- 526万
- 2023年3月31日 +21.5%
- 639万
- 2024年3月31日 +1.56%
- 649万
個別
- 2011年3月31日
- 430万
- 2012年3月31日 +8.35%
- 465万
- 2013年3月31日 +6.29%
- 495万
- 2014年3月31日 -4.52%
- 472万
- 2015年3月31日 +58.25%
- 748万
- 2016年3月31日 -16.99%
- 621万
- 2017年3月31日 -16.78%
- 516万
- 2018年3月31日 -7.45%
- 478万
- 2019年3月31日 +36.77%
- 654万
- 2020年3月31日 -7.12%
- 607万
- 2021年3月31日 -3.16%
- 588万
- 2022年3月31日 -10.54%
- 526万
- 2023年3月31日 +21.5%
- 639万
- 2024年3月31日 +0.08%
- 640万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 個別法2024/06/25 12:50
b.貯蔵品
最終仕入原価法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価引下げの方法)
(1) 商品
個別法2024/06/25 12:50