有価証券報告書-第39期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「売上高」の「ソフトウエア売上高」および「ハードウエア売上高」は、損益計算書の一覧性および明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上高」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上高」の「ソフトウエア売上高」12,578,062千円および「ハードウエア売上高」130,352千円は、「売上高」12,708,415千円として組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「売上原価」の「ソフトウエア売上原価」および「ハードウエア売上原価」は、損益計算書の一覧性および明瞭性を高めるため、当事業年度より「売上原価」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上原価」の「ソフトウエア売上原価」10,045,081千円および「ハードウエア売上原価」101,831千円は、「売上原価」10,146,912千円として組み替えております。
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「受取家賃」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1,064千円は、「受取家賃」678千円、「その他」386千円として組み替えております。
(売上原価明細書)
前事業年度において、「ソフトウエア売上原価明細書」および「ハードウエア売上原価明細書」の別に表示しておりましたが、当事業年度より損益計算書の売上原価区分を一括掲記したことに伴い、売上原価明細書についても同様に一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。
(「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」242,104千円および「固定負債」の「繰延税金負債」90,422千円は「投資その他の資産」の「繰延税金資産」151,681千円に含めて表示しております。