有価証券報告書-第29期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用目的のソフトウエアは、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
均等償却をしております。