- 2445
- 2026/09/07
- 時価
- 185億円
- PER 予
- 9.89倍
- 2010年以降
- 5.48-34.46倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.61-4.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.01%
- ROE 予
- 8.09%
- ROA 予
- 2.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タカミヤ(2445)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9828万
- 2009年3月31日 +19.97%
- 1億1791万
- 2010年3月31日 -5.77%
- 1億1111万
- 2010年12月31日 -15.74%
- 9362万
- 2011年3月31日 +52.59%
- 1億4285万
- 2011年6月30日 +41.64%
- 2億234万
- 2011年9月30日 -28.5%
- 1億4467万
- 2011年12月31日 -20.78%
- 1億1461万
- 2012年3月31日 +43.38%
- 1億6433万
- 2012年6月30日 +3.88%
- 1億7071万
- 2012年9月30日 -17.71%
- 1億4047万
- 2012年12月31日 -21.13%
- 1億1078万
- 2013年3月31日 +76.95%
- 1億9603万
- 2013年6月30日 +0.66%
- 1億9733万
- 2013年9月30日 -12.47%
- 1億7272万
- 2013年12月31日 -15.02%
- 1億4677万
- 2014年3月31日 +44.42%
- 2億1196万
- 2014年6月30日 +4.45%
- 2億2140万
- 2014年9月30日 -8.57%
- 2億241万
- 2014年12月31日 -36.8%
- 1億2793万
- 2015年3月31日 +61.06%
- 2億605万
- 2015年6月30日 -1.82%
- 2億229万
- 2015年9月30日 -14.48%
- 1億7299万
- 2015年12月31日 -39.24%
- 1億511万
- 2016年3月31日 +72.33%
- 1億8115万
- 2016年6月30日 -15.82%
- 1億5249万
- 2016年9月30日 -17.83%
- 1億2531万
- 2016年12月31日 -39.67%
- 7560万
- 2017年3月31日 +96.47%
- 1億4854万
- 2017年6月30日 +17.71%
- 1億7484万
- 2017年9月30日 -7.17%
- 1億6230万
- 2017年12月31日 -47.41%
- 8535万
- 2018年3月31日 +93.04%
- 1億6476万
個別
- 2008年3月31日
- 8339万
- 2009年3月31日 +27.92%
- 1億668万
- 2010年3月31日 -51.04%
- 5223万
- 2011年3月31日 +24.02%
- 6477万
- 2012年3月31日 -26.34%
- 4771万
- 2013年3月31日 -19.76%
- 3829万
- 2014年3月31日 +73.53%
- 6644万
- 2015年3月31日 -5.91%
- 6251万
- 2016年3月31日 +22.19%
- 7639万
- 2017年3月31日 -26.74%
- 5596万
- 2018年3月31日 +28.83%
- 7209万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 9:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 9百万円 11百万円 繰延税金負債合計 △118 △142 繰延税金資産(負債)の純額 464 502 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 9:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じている当該変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金(注)2 249百万円 296百万円 繰延税金負債合計 △674 △559 繰延税金資産の純額 273 359 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損」の内容と同一であります。2026/06/23 9:30
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 主要な仮定であるレンタル事業における賃貸資産の稼働率及び販売事業における市場規模・占有率については、見積りの不確実性が高く、その変動に伴い、割引前将来キャッシュ・フローの見積り額が減少することにより、翌連結会計年度において当該固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上する可能性があります。2026/06/23 9:30
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額