建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～20年
構築物 5年

2015/09/24 15:44

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額の主な内訳は、次の通りであります。

建物	第1サイトデータセンター設備	21,830千円
	第2サイトデータセンター設備	71,636千円
工具、器具及び備品	第1サイトデータセンター設備	44,567千円
	第2サイトデータセンター設備	9,435千円

3 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。

2015/09/24 15:44

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所
データセンター設備等	建物機械及び装置工具、器具及び備品	第2サイト(東京都品川区)

当社グループは、管理会計上の区分をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。
主要顧客の解約により、第2サイトの稼働率が低下したことから、縮小を視野に入れた再編を検討し、今後の収益を予測した結果、将来において設備投資の回収が困難な見込みであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(70,981千円)として特別損失に計上いたしました。

2015/09/24 15:44

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～20年
機械及び装置 9～17年
工具、器具及び備品 4～18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(4～5年間)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/09/24 15:44