- 3776
- 2026/10/20
- 時価
- 153億円
- PER 予
- 31.82倍
- 2010年以降
- 赤字-757.27倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.67倍
- 2010年以降
- 0.44-4.5倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.81%
- ROE 予
- 5.25%
- ROA 予
- 2.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年6月30日
- 41億3448万
- 2015年6月30日 +1.88%
- 42億1235万
個別
- 2014年6月30日
- 33億8536万
- 2015年6月30日 +11.95%
- 37億9004万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/09/24 15:44
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/09/24 15:44
有形固定資産
主として、コンピュータプラットフォーム事業におけるベストミックスエナジーみなかみの太陽光発電設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~20年
構築物 5年
機械及び装置 9~17年
工具、器具及び備品 4~18年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(4~5年間)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては、5年間の定額法により償却を行っております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/09/24 15:44 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/09/24 15:44
(単位:千円) - #5 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- (1)当社株式会社ブロードバンドタワーが株式会社ITコアから仮想化クラウドホスティングに関する事業を譲り受けたことにより増加した資産及び負債は以下のとおりであります。2015/09/24 15:44
(2)連結子会社である株式会社Lyudiaが株式会社モナネットワークからクレジットカード決済用端末開発販売に関する事業を譲り受けたことにより増加した資産及び負債は以下のとおりであります。当連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 流動資産固定資産のれん 8,664千円32,639千円140,647千円 事業譲受による支出 181,951千円
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2015/09/24 15:44
(繰延税金負債)前事業年度(平成26年6月30日) 当事業年度(平成27年6月30日) 計 130,485千円 79,356千円 ②固定資産 固定資産減損損失 245,014千円 190,730千円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2015/09/24 15:44
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成26年6月30日) 当連結会計年度(平成27年6月30日) 計 176,838千円 119,797千円 ②固定資産 固定資産減損損失 245,014千円 190,730千円
- #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3 当該資産除去債務の総額の増減2015/09/24 15:44
4 資産除去債務の見積りの変更の内容及び影響額前連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日) 期首残高 593,116千円 495,059千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 19,147千円 18,478千円 時の経過による調整額 10,210千円 16,209千円
前連結会計年度(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~20年
機械及び装置 9~17年
工具、器具及び備品 4~18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(4~5年間)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/09/24 15:44