有価証券報告書-第18期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1)有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第17期)(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)平成25年12月24日東海財務局長に提出。
(2)有価証券報告書の訂正報告書並びに確認書
平成26年6月13日東海財務局長に提出。
事業年度(第17期)(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)の有価証券報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
(3)内部統制報告書及びその添付書類
平成25年12月24日東海財務局長に提出。
(4)内部統制報告書の訂正報告書
平成26年6月13日東海財務局長に提出。
事業年度(第17期)(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)の内部統制報告書に係る訂正報告書であります。
(5)四半期報告書及び確認書
(第18期第1四半期)(自 平成25年10月1日 至 平成25年12月31日)平成26年2月13日東海財務局長に提出。
(第18期第2四半期)(自 平成26年1月1日 至 平成26年3月31日)平成26年6月13日東海財務局長に提出。
(第18期第3四半期)(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)平成26年8月13日東海財務局長に提出。
(6)四半期報告書の訂正報告書及び確認書
平成26年6月13日東海財務局長に提出。
第17期第2四半期(自 平成25年1月1日 至 平成25年3月31日)の四半期報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
第17期第3四半期(自 平成25年4月1日 至 平成25年6月30日)の四半期報告書に係る訂正報告書及びその確認書であります。
第18期第1四半期(自 平成25年10月1日 至 平成25年12月31日)の四半期報告書に係る訂正報告書であります。
平成26年6月16日東海財務局長に提出。
第18期第1四半期(自 平成25年10月1日 至 平成25年12月31日)の四半期報告書に係る訂正報告書の確認書であります。
(7)臨時報告書
平成26年2月26日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年3月14日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年6月18日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年8月12日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年10月30日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び第19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年10月30日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書であります。
平成26年12月26日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。