3777 環境フレンドリー HD

3777
2026/10/07
時価
176億円
PER
-倍
2009年以降
赤字-664.29倍
(2009-2025年)
PBR
3.19倍
2009年以降
赤字-68.33倍
(2009-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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環境フレンドリー HD(3777)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
6億2434万
2009年12月31日 -6.83%
5億8167万
2010年3月31日 -76.13%
1億3881万
2010年6月30日 +112.13%
2億9447万
2010年9月30日 +40.52%
4億1380万
2010年12月31日 +3.15%
4億2683万
2011年3月31日 -96.36%
1552万
2011年6月30日 +97.51%
3066万
2011年9月30日 +39.67%
4282万
2011年12月31日 +54.24%
6605万
2012年3月31日 -75.67%
1606万
2012年6月30日 +94.21%
3120万
2012年9月30日 +72.59%
5385万
2012年12月31日 +98.8%
1億706万
2013年3月31日 -41.49%
6264万
2013年6月30日 +164.73%
1億6584万
2013年9月30日 +106.73%
3億4285万
2013年12月31日 +29.38%
4億4359万
2014年3月31日 -76.79%
1億296万
2014年6月30日 +51.8%
1億5629万
2014年9月30日 +29.45%
2億232万
2014年12月31日 +30.63%
2億6429万
2015年3月31日 -81.57%
4870万
2015年6月30日 +98.59%
9673万
2015年9月30日 +474.33%
5億5556万
2015年12月31日 +43.43%
7億9684万
2016年3月31日 -72.53%
2億1890万
2016年6月30日 +73.94%
3億8076万
2016年9月30日 +38.04%
5億2562万
2016年12月31日 +12.86%
5億9321万
2017年3月31日 -82.62%
1億310万
2017年6月30日 +139.84%
2億4729万
2017年9月30日 +157.98%
6億3797万
2017年12月31日 +103.39%
12億9758万
2018年3月31日 -21.12%
10億2358万
2018年6月30日 +71.02%
17億5053万
2018年9月30日 +3.34%
18億903万
2018年12月31日 +3.87%
18億7904万
2019年3月31日 -95.69%
8089万
2019年6月30日 +173.06%
2億2090万
2019年9月30日 +40.85%
3億1114万
2019年12月31日 +115.47%
6億7041万
2020年3月31日 -73.55%
1億7734万
2020年6月30日 +29.56%
2億2977万
2020年9月30日 +21.3%
2億7872万
2020年12月31日 +27.12%
3億5431万
2021年3月31日 -89.08%
3868万
2021年6月30日 +144.8%
9470万
2021年9月30日 +132.22%
2億1992万
2021年12月31日 +19.91%
2億6372万
2022年3月31日 -63.01%
9756万
2022年6月30日 +236.5%
3億2829万
2022年9月30日 +94.37%
6億3810万
2022年12月31日 +18.18%
7億5409万
2023年3月31日 +99.72%
15億606万
2023年6月30日 +320.66%
63億3537万
2023年9月30日 +76.64%
111億9072万
2023年12月31日 +51.91%
169億9927万
2024年3月31日 -72.28%
47億1269万
2024年6月30日 +100.81%
94億6335万
2024年9月30日 +22.12%
115億5678万
2024年12月31日 +49.15%
172億3700万
2025年3月31日 -98.08%
3億3168万
2025年6月30日 +57.73%
5億2314万
2025年9月30日 +47.78%
7億7308万
2025年12月31日 +77.36%
13億7111万
2026年3月31日 -86.17%
1億8965万
2026年6月30日 +191.09%
5億5206万

個別

2008年12月31日
3億3668万
2009年12月31日 -71.82%
9489万
2012年12月31日 +9.6%
1億400万
2013年12月31日 +99.04%
2億700万
2014年12月31日 -28.5%
1億4800万
2015年12月31日 +16.89%
1億7300万
2016年12月31日 +38.73%
2億4000万
2017年12月31日 -3.75%
2億3100万
2018年12月31日 -19.91%
1億8500万
2019年12月31日 ±0%
1億8500万
2020年12月31日 ±0%
1億8500万
2021年12月31日 ±0%
1億8500万
2022年12月31日 +2.7%
1億9000万
2023年12月31日 +137.97%
4億5213万
2024年12月31日 -48.69%
2億3199万
2025年12月31日 -24.96%
1億7410万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
1.当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期中間連結会計期間第3四半期当連結会計年度
売上高(千円)331,680523,143773,0851,371,110
税金等調整前中間(当期)(四半期)純損失金額(△) (千円)5,635△29,967△126,18937,136
2026/03/27 15:51
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「資源エネルギー事業」は、再生可能エネルギー発電所の開発・運営、アセットマネジメント事業、バイオマス発電開発事業、環境関連機器販売事業ならびに次世代型ペロブスカイト太陽電池の開発・事業化推進を含む再生可能エネルギー関連事業を行っております。「リユース事業」は、金・プラチナ等の貴金属類(ジュエリー、工業品等)を対象とした出張買取・販売事業を主とするリユース事業、Webアプリケーションの開発及びサポート業務を主とするソフトウェア事業を行っております。「環境事業」は、立体駐車場事業、ビルメンテナンス事業、建設事業、不動産事業を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースです。
2026/03/27 15:51
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の状況
非連結子会社の数 1社
非連結子会社の名称 エイ・エス・ジェイ有限責任事業組合
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、規模が極めて小さく、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2026/03/27 15:51
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連する事業部門
unbanked株式会社730,700千円リユース事業
新明和パークテック株式会社245,877千円環境事業
2026/03/27 15:51
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースです。2026/03/27 15:51
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/03/27 15:51
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経営環境のもと、当社グループは事業ポートフォリオの見直しを進め、従来の取引規模の拡大を重視した事業運営から、収益性および資本効率を重視した事業運営への転換を推進いたしました。その結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,371,110千円(前年同期比92.0%減)、営業利益110,184千円(前年同期は営業損失53,637千円)、経常利益109,365千円(前年同期は経常損失69,765千円)、親会社株主に帰属する当期純損失3,649千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失154,894千円)となりました。
売上高が大幅に減少した主な要因は、リユース事業セグメントにおける事業構造の見直しによるものであります。前年同期においては、iPhoneやゲーム機の買取および販売等により同セグメントは約159億円の売上高を計上しておりましたが、当該事業は消費税還付制度を活用した取引モデルであり、為替相場の変動、商品市場の需給変化および制度変更リスクの高まり等を踏まえ、資本効率および財務安定性の観点から事業継続の見直しを行いました。その結果、当連結会計年度においては、iPhoneの買取および販売事業を中止し、事業ポートフォリオの転換を進めたことにより、売上高は前年同期と比較して大幅に減少いたしました。一方で、事業構造の見直しにより収益性の改善が進み、営業利益および経常利益は前年同期の損失から黒字へと転換いたしました。
セグメント別の業績は、以下のとおりであります。
2026/03/27 15:51
#8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
連結子会社は、埼玉県及び滋賀県において、賃貸用の土地を保有しております。
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は488千円(賃貸収益は主として売上高に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は488千円(賃貸収益は主として売上高に計上)であります。
(単位:千円)
2026/03/27 15:51
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、規模が極めて小さく、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項
2026/03/27 15:51
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
売上高177,400千円174,000千円
受取利息76,482100,185
2026/03/27 15:51
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高につきましては、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/03/27 15:51

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