日本オフィス・システム（3790）の資産合計の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年9月30日
- 56億7958万
- 2011年12月31日 -1.87%
- 55億7322万
- 2012年3月31日 -0.06%
- 55億6984万
- 2012年6月30日 -2.07%
- 54億5438万
- 2012年9月30日 +3.54%
- 56億4745万
- 2012年12月31日 +4.85%
- 59億2128万
- 2013年3月31日 +13.87%
- 67億4247万
- 2013年6月30日 -12.97%
- 58億6823万
- 2013年9月30日 +5.89%
- 62億1409万
- 2013年12月31日 -4.54%
- 59億3214万
- 2014年3月31日 +5.83%
- 62億7790万
- 2014年6月30日 -3.95%
- 60億2966万
- 2014年9月30日 -9.57%
- 54億5265万
- 2014年12月31日 +2.82%
- 56億620万
- 2015年3月31日 +2.2%
- 57億2973万
個別
- 2008年12月31日
- 54億4773万
- 2009年12月31日 -8.54%
- 49億8223万
- 2010年12月31日 +31.09%
- 65億3115万
- 2011年3月31日 -2.46%
- 63億7032万
- 2011年6月30日 -7.6%
- 58億8591万
- 2011年12月31日 -7.68%
- 54億3358万
- 2012年12月31日 +5.46%
- 57億3021万
- 2014年3月31日 +4.45%
- 59億8496万
- 2015年3月31日 -10.85%
- 53億3543万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 14:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 評価性引当額 △6,393 △5,801 繰延税金資産合計 753,160 631,615 繰延税金負債
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 14:17
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 評価性引当金 △6,393 △5,801 繰延税金資産合計 764,148 634,391 繰延税金負債
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
