有価証券報告書-第20期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は4年～15年であります。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、当社の利用可能期間(5年)に基づいております。