固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1億3815万
- 2015年3月31日 +7.71%
- 1億4880万
個別
- 2014年3月31日
- 1億5719万
- 2015年3月31日 +7.55%
- 1億6905万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。2015/06/26 14:19
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年
工具、器具及び備品 4~10年
(2)無形固定資産
①商標権
耐用年数10年による定額法を採用しております。
②ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 14:19 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 14:19前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)工具、器具及び備品 28千円 10千円 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。2015/06/26 14:19
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:19
(単位:千円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- e>2015/06/26 14:19
(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 11,874千円 12,662千円 固定資産-繰延税金資産 - 20,349 固定負債-繰延税金負債 △5,100 △84
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ現金及び預金が97,456千円増加したことにより105,805千円増加いたしました。2015/06/26 14:19
固定資産は、前連結会計年度末に比べ無形固定資産が8,203千円減少した一方で、有形固定資産が11,745千円、投資その他の資産が7,110千円それぞれ増加したことにより10,652千円増加いたしました。
②負債の状況 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~18年
工具、器具及び備品 4~10年
②無形固定資産
商標権
耐用年数10年による定額法を採用しております。
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 14:19