有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条のに定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「商標権」は、より明瞭な表示とするため、当事業年度より区分掲記しております。
前事業年度において区分掲記しておりました「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性を勘案した結果、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「のれん」は、より明瞭な表示とするため、当事業年度より区分掲記しております。
前事業年度において区分掲記しておりました「敷金及び保証金」は、金額的重要性を勘案した結果、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「前受収益」は、より明瞭な表示とするため、当事業年度より区分掲記しております。
前事業年度において「固定負債」に区分掲記しておりました「設備関係未払金」は、金額的重要性を勘案した結果、当事業年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払手数料」は、より明瞭な表示とするため、当事業年度より区分掲記しております。