2458 夢テクノロジー

2458
2019/01/25
時価
77億円
PER
28.35倍
2010年以降
赤字-217.48倍
(2010-2018年)
PBR
2.92倍
2010年以降
0.55-6.18倍
(2010-2018年)
配当
3.34%
ROE
10.25%
ROA
5.94%
資料
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夢テクノロジー(2458)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年9月30日
-9561万
2009年9月30日 -999.99%
-10億5822万
2009年12月31日
-1841万
2010年3月31日
2210万
2010年6月30日 +131.2%
5110万
2010年9月30日 +329.89%
2億1968万
2010年12月31日 -85.47%
3193万
2011年3月31日 +66.54%
5317万
2011年6月30日 -83.26%
890万
2011年9月30日
-1億7809万
2011年12月31日
8966万
2012年3月31日 +86.76%
1億6744万
2012年6月30日 +28.19%
2億1465万
2012年9月30日 +19%
2億5543万
2012年12月31日 -61.02%
9957万
2013年3月31日 +67.89%
1億6718万
2013年6月30日 +53.02%
2億5582万
2013年9月30日 +81.36%
4億6395万
2013年12月31日 -88.78%
5206万
2014年3月31日 +133.87%
1億2177万
2014年6月30日 +65.35%
2億135万
2014年9月30日 +77.35%
3億5709万
2014年12月31日 -82.72%
6169万
2015年3月31日 +127.5%
1億4034万
2015年6月30日 +55.27%
2億1791万
2015年9月30日 -7.56%
2億143万
2015年12月31日 -72.2%
5600万
2016年3月31日 +178.57%
1億5600万
2016年6月30日 +45.51%
2億2700万
2016年9月30日 +78.41%
4億500万
2016年12月31日 -79.01%
8500万
2017年3月31日 +44.71%
1億2300万
2017年6月30日 -10.57%
1億1000万
2017年9月30日 -40.91%
6500万
2018年9月30日 +332.31%
2億8100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円)4.245.71△5.9917.25
2018/12/19 15:50
#2 ストックオプション制度の内容(連結)
4.新株予約権の行使の条件
①新株予約権者は、平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)、平成30年9月期(平成29年10月1日から平成30年9月30日)及び平成31年9月期(平成30年10月1日から平成31年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、 「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された当期純利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。
(ア)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が360百万円を超過している場合
2018/12/19 15:50
#3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
(1) 権利確定条件付き有償新株予約権の内容
平成26年ストック・オプション平成28年ストック・オプション
付与日平成26年11月14日平成28年9月30日
権利確定条件新株予約権者は、平成27年9月期(平成26年10月1日から平成27年9月30日)、平成28年9月期(平成27年10月1日から平成28年9月30日)及び平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された営業利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。(ア)平成27年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が3億円を超過している場合(イ)平成28年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が3.5億円を超過している場合(ウ)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が4億円を超過している場合新株予約権者は、平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)、平成30年9月期(平成29年10月1日から平成30年9月30日)及び平成31年9月期(平成30年10月1日から平成31年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された当期純利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。(ア)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が360百万円を超過している場合(イ)平成30年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が430百万円を超過している場合(ウ)平成31年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が500百万円を超過している場合
対象勤務期間付与日から権利確定日まで。付与日から権利確定日まで。
(注)株式数に換算して記載しております。なお、平成29年4月25日付株式分割(普通株式1株につき2株の割合)よる分割後の株式数に換算して記載しております。
(2) 権利確定条件付き有償新株予約権の規模及びその変動状況
2018/12/19 15:50
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
採用面に関しては、人材に関する引き合いの増加に伴い、採用市場における供給不足の状況が継続する中、若い未経験人材や女性、外国人エンジニアの積極採用といった独自の採用路線を展開しております。また今後、世界的に人材不足が深刻化するIT人材の需要拡大を見越し、外国人の人材においても積極的な採用を行いました。当連結会計年度の採用人数は1,118名となり、平成30年9月末時点の在籍エンジニア数は2,414名となっております。
以上の結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高10,380百万円、営業利益442百万円、経常利益463百万円、親会社に帰属する当期純利益274百万円となりました。
なお、当連結会計年度は連結財務諸表の作成初年度であるため、前年同期との比較分析は行っておりません。
2018/12/19 15:50
#5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
2018/12/19 15:50
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
1株当たり当期純利益金額
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)274,704
普通株主に帰属しない金額(千円)-
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円)274,704
普通株式の期中平均株式数(株)12,937,650
普通株式増加数(株)115,890
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要平成28年7月21日開催の取締役会決議による新株予約権新株予約権の数 507個(普通株式101,400株)なお、新株予約権の概要は「第4 提出会社の状況 1 株式等の状況 (2)新株予約権等の状況」に記載のとおりであります。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2018/12/19 15:50

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