夢テクノロジー(2458)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
個別
- 2008年9月30日
- -9561万
- 2009年9月30日 -999.99%
- -10億5822万
- 2009年12月31日
- -1841万
- 2010年3月31日
- 2210万
- 2010年6月30日 +131.2%
- 5110万
- 2010年9月30日 +329.89%
- 2億1968万
- 2010年12月31日 -85.47%
- 3193万
- 2011年3月31日 +66.54%
- 5317万
- 2011年6月30日 -83.26%
- 890万
- 2011年9月30日
- -1億7809万
- 2011年12月31日
- 8966万
- 2012年3月31日 +86.76%
- 1億6744万
- 2012年6月30日 +28.19%
- 2億1465万
- 2012年9月30日 +19%
- 2億5543万
- 2012年12月31日 -61.02%
- 9957万
- 2013年3月31日 +67.89%
- 1億6718万
- 2013年6月30日 +53.02%
- 2億5582万
- 2013年9月30日 +81.36%
- 4億6395万
- 2013年12月31日 -88.78%
- 5206万
- 2014年3月31日 +133.87%
- 1億2177万
- 2014年6月30日 +65.35%
- 2億135万
- 2014年9月30日 +77.35%
- 3億5709万
- 2014年12月31日 -82.72%
- 6169万
- 2015年3月31日 +127.5%
- 1億4034万
- 2015年6月30日 +55.27%
- 2億1791万
- 2015年9月30日 -7.56%
- 2億143万
- 2015年12月31日 -72.2%
- 5600万
- 2016年3月31日 +178.57%
- 1億5600万
- 2016年6月30日 +45.51%
- 2億2700万
- 2016年9月30日 +78.41%
- 4億500万
- 2016年12月31日 -79.01%
- 8500万
- 2017年3月31日 +44.71%
- 1億2300万
- 2017年6月30日 -10.57%
- 1億1000万
- 2017年9月30日 -40.91%
- 6500万
- 2018年9月30日 +332.31%
- 2億8100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2018/12/19 15:50
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 4.24 5.71 △5.99 17.25 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- 4.新株予約権の行使の条件2018/12/19 15:50
①新株予約権者は、平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)、平成30年9月期(平成29年10月1日から平成30年9月30日)及び平成31年9月期(平成30年10月1日から平成31年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、 「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された当期純利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。
(ア)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が360百万円を超過している場合 - #3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 権利確定条件付き有償新株予約権の内容2018/12/19 15:50
(注)株式数に換算して記載しております。なお、平成29年4月25日付株式分割(普通株式1株につき2株の割合)よる分割後の株式数に換算して記載しております。平成26年ストック・オプション 平成28年ストック・オプション 付与日 平成26年11月14日 平成28年9月30日 権利確定条件 新株予約権者は、平成27年9月期(平成26年10月1日から平成27年9月30日)、平成28年9月期(平成27年10月1日から平成28年9月30日)及び平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された営業利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。(ア)平成27年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が3億円を超過している場合(イ)平成28年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が3.5億円を超過している場合(ウ)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における営業利益が4億円を超過している場合 新株予約権者は、平成29年9月期(平成28年10月1日から平成29年9月30日)、平成30年9月期(平成29年10月1日から平成30年9月30日)及び平成31年9月期(平成30年10月1日から平成31年9月30日)の各事業年度にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済みの当社連結損益計算書(以下、「当社連結損益計算書」といい、連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書)に記載された当期純利益が次の各号に定める条件を、上記のいずれか2期達成した場合に本新株予約権を行使することができる。なお、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。(ア)平成29年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が360百万円を超過している場合(イ)平成30年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が430百万円を超過している場合(ウ)平成31年9月期の監査済みの当社連結損益計算書における当期純利益が500百万円を超過している場合 対象勤務期間 付与日から権利確定日まで。 付与日から権利確定日まで。
(2) 権利確定条件付き有償新株予約権の規模及びその変動状況 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 採用面に関しては、人材に関する引き合いの増加に伴い、採用市場における供給不足の状況が継続する中、若い未経験人材や女性、外国人エンジニアの積極採用といった独自の採用路線を展開しております。また今後、世界的に人材不足が深刻化するIT人材の需要拡大を見越し、外国人の人材においても積極的な採用を行いました。当連結会計年度の採用人数は1,118名となり、平成30年9月末時点の在籍エンジニア数は2,414名となっております。2018/12/19 15:50
以上の結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高10,380百万円、営業利益442百万円、経常利益463百万円、親会社に帰属する当期純利益274百万円となりました。
なお、当連結会計年度は連結財務諸表の作成初年度であるため、前年同期との比較分析は行っておりません。 - #5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。2018/12/19 15:50
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2018/12/19 15:50
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 274,704 普通株主に帰属しない金額(千円) - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 274,704 普通株式の期中平均株式数(株) 12,937,650 普通株式増加数(株) 115,890 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 平成28年7月21日開催の取締役会決議による新株予約権新株予約権の数 507個(普通株式101,400株)なお、新株予約権の概要は「第4 提出会社の状況 1 株式等の状況 (2)新株予約権等の状況」に記載のとおりであります。