夢テクノロジー(2458)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年12月31日
- 1億2453万
- 2018年3月31日 +80.57%
- 2億2488万
- 2018年6月30日 -38.92%
- 1億3736万
- 2018年9月30日 +90.44%
- 2億6160万
個別
- 2008年9月30日
- 4億6400万
- 2009年9月30日 -63.19%
- 1億7081万
- 2010年9月30日 -32.45%
- 1億1539万
- 2010年12月31日 -13.13%
- 1億24万
- 2011年3月31日 +88.81%
- 1億8927万
- 2011年6月30日 -50.11%
- 9442万
- 2011年9月30日 +80.38%
- 1億7031万
- 2011年12月31日 -54.1%
- 7817万
- 2012年3月31日 +62.11%
- 1億2671万
- 2012年6月30日 -50.28%
- 6300万
- 2012年9月30日 +82.51%
- 1億1499万
- 2012年12月31日 -45.26%
- 6294万
- 2013年3月31日 +83.82%
- 1億1570万
- 2013年6月30日 -45.57%
- 6297万
- 2013年9月30日 +90.97%
- 1億2026万
- 2013年12月31日 -39.19%
- 7313万
- 2014年3月31日 +88.02%
- 1億3751万
- 2014年6月30日 -48.22%
- 7120万
- 2014年9月30日 +86.13%
- 1億3252万
- 2014年12月31日 -42.4%
- 7633万
- 2015年3月31日 +87.95%
- 1億4347万
- 2015年6月30日 -44.89%
- 7906万
- 2015年9月30日 +89.14%
- 1億4953万
- 2015年12月31日 -42.06%
- 8663万
- 2016年3月31日 +90.94%
- 1億6542万
- 2016年6月30日 -45.33%
- 9044万
- 2016年9月30日 +91.07%
- 1億7281万
- 2016年12月31日 -40.8%
- 1億231万
- 2017年3月31日 +87.02%
- 1億9134万
- 2017年6月30日 -43.45%
- 1億820万
- 2017年9月30日 +82.55%
- 1億9753万
- 2018年9月30日 +32.44%
- 2億6160万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/12/19 15:50
当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 退職給付費用 7,005 賞与引当金繰入額 6,868 求人費 665,113 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当期の負担額を計上しております。2018/12/19 15:50 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2018/12/19 15:50
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 107 - 107 - 賞与引当金 197,536 261,609 197,536 261,609 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/19 15:50
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年9月30日) 当事業年度(平成30年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 60,959 千円 80,104 千円 未払社会保険料 9,143 12,416
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/19 15:50
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成30年9月30日) 未払事業所税 2,480 賞与引当金 80,104 法定福利費 12,416
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上してお
ります。2018/12/19 15:50