ULSグループ(3798)の売上高の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 18億6194万
- 2009年3月31日 -5.64%
- 17億5690万
- 2010年3月31日 -8.86%
- 16億126万
- 2011年3月31日 +26.26%
- 20億2170万
- 2012年3月31日 +63.34%
- 33億218万
- 2013年3月31日 +21.87%
- 40億2440万
- 2014年3月31日 +6.3%
- 42億7793万
- 2015年3月31日 +0.57%
- 43億224万
- 2016年3月31日 +13.12%
- 48億6668万
- 2017年3月31日 -3.9%
- 46億7708万
- 2018年3月31日 +8.72%
- 50億8503万
- 2019年3月31日 +14.66%
- 58億3045万
- 2020年3月31日 +9.56%
- 63億8786万
- 2021年3月31日 +12.58%
- 71億9133万
- 2022年3月31日 +2.44%
- 73億6713万
- 2023年3月31日 +15.58%
- 85億1525万
- 2024年3月31日 +21.92%
- 103億8200万
- 2025年3月31日 +27.17%
- 132億300万
個別
- 2008年3月31日
- 18億3822万
- 2009年3月31日 -8.2%
- 16億8757万
- 2010年3月31日 -6.96%
- 15億7011万
- 2011年3月31日 +23.56%
- 19億4002万
- 2012年3月31日 -48.22%
- 10億456万
- 2013年3月31日 -37.88%
- 6億2400万
- 2014年3月31日 +11.86%
- 6億9800万
- 2015年3月31日 +5.87%
- 7億3900万
- 2016年3月31日 +12.58%
- 8億3200万
- 2017年3月31日 +7.21%
- 8億9200万
- 2018年3月31日 +8.86%
- 9億7100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 9:46
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 6,156 13,203 税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円) 1,453 2,638 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2025/06/26 9:46
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称 Archway Factory Inc.
・連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/26 9:46 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2025/06/26 9:46
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社パソナ 1,463 コンサルティング事業 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 9:46
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)報告セグメント コンサルティング事業 顧客との契約から生じる収益 10,382 外部顧客への売上高 10,382
(単位:百万円) - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/06/26 9:46
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の業績は、以下のとおりとなりました。2025/06/26 9:46
当連結会計年度の業績の概要は以下のとおりです。売上高 13,203百万円 (前連結会計年度比27.2%増) 営業利益 2,623百万円 (前連結会計年度比49.3%増) 経常利益 2,638百万円 (前連結会計年度比50.1%増) 親会社株主に帰属する当期純利益 1,635百万円 (前連結会計年度比44.6%増)
①売上高 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ・連結の範囲から除いた理由2025/06/26 9:46
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項