INT（3390）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2010年3月31日: 3883万
2010年12月31日 +999.99%: 4億5571万
2011年3月31日 +39.97%: 6億3784万
2011年6月30日 -1.97%: 6億2525万
2011年9月30日 -1.53%: 6億1568万
2011年12月31日 -4.33%: 5億8900万
2012年3月31日 -37.18%: 3億7000万
2012年6月30日 ±0%: 3億7000万
2012年9月30日 -70.27%: 1億1000万
2012年12月31日 -43.64%: 6200万
2013年3月31日 +48.39%: 9200万
2013年6月30日 +46.74%: 1億3500万
2013年9月30日 -8.15%: 1億2400万
2013年12月31日 -23.39%: 9500万
2014年3月31日 -20%: 7600万
2014年6月30日 -1.32%: 7500万
2014年9月30日 +516%: 4億6200万
2014年12月31日 -3.9%: 4億4400万
2015年3月31日 -5.86%: 4億1800万
2015年6月30日 -7.66%: 3億8600万
2015年9月30日 -84.46%: 6000万
2015年12月31日 -6.67%: 5600万
2016年3月31日 -8.93%: 5100万
2016年6月30日 -9.8%: 4600万
2016年9月30日 -8.7%: 4200万
2016年12月31日 -11.9%: 3700万
2017年3月31日 -75.68%: 900万
2017年6月30日 -33.33%: 600万
2017年9月30日 +366.67%: 2800万
2017年12月31日 +25%: 3500万
2018年3月31日 +17.14%: 4100万
2018年6月30日 +80.49%: 7400万
2018年9月30日 +39.19%: 1億300万
2018年12月31日 +7.77%: 1億1100万
2019年3月31日 -36.04%: 7100万
2019年6月30日 +26.76%: 9000万
2019年9月30日 +5.56%: 9500万
2019年12月31日 +6.32%: 1億100万
2020年3月31日 -4.95%: 9600万
2020年6月30日 -93.75%: 600万
2020年9月30日 +999.99%: 17億4300万
2020年12月31日 -3.61%: 16億8000万
2021年3月31日 -3.33%: 16億2400万

個別

2008年3月31日: 4億6634万
2009年3月31日 -39.28%: 2億8314万
2010年3月31日 -98.57%: 405万
2011年3月31日 +999.99%: 1億1849万
2012年3月31日 -15.61%: 1億
2013年3月31日 -56%: 4400万
2014年3月31日 -61.36%: 1700万
2015年3月31日 +135.29%: 4000万
2016年3月31日 -12.5%: 3500万
2017年3月31日 -94.29%: 200万
2018年3月31日 +350%: 900万
2019年3月31日 +366.67%: 4200万
2020年3月31日 -90.48%: 400万
2021年3月31日 +999.99%: 5300万
2022年3月31日 +60.38%: 8500万

有報情報

#1 ストックオプション制度の内容（連結）

4 新株予約権の行使の条件
(1) 本新株予約権者は、2021年3月期から2023年3月期までの各連結会計年度に係る当社の連結損益計算書に基づく償却前営業利益(連結損益計算書上の営業利益に有形固定資産に対する減価償却費及び無形固定資産に対する償却費を加算して算出される額とする。以下同じ。)が、それぞれ以下の額を全て超過した場合にのみ、本新株予約権を行使することができる。
2021年3月期 150百万円

2022/06/30 16:26

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

① 要約連結貸借対照表

		(単位:百万円)
有形固定資産	104	128
無形固定資産	1,624	1,477
投資その他の資産	519	460

② 要約連結損益計算書及び要約連結包括利益計算書
要約連結損益計算書

2022/06/30 16:26

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。2022/06/30 16:26