INT(3390)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 3883万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 6億3784万
- 2012年3月31日 -41.99%
- 3億7000万
- 2013年3月31日 -75.14%
- 9200万
- 2014年3月31日 -17.39%
- 7600万
- 2015年3月31日 +450%
- 4億1800万
- 2016年3月31日 -87.8%
- 5100万
- 2017年3月31日 -82.35%
- 900万
- 2018年3月31日 +355.56%
- 4100万
- 2019年3月31日 +73.17%
- 7100万
- 2020年3月31日 +35.21%
- 9600万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 16億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 4億6634万
- 2009年3月31日 -39.28%
- 2億8314万
- 2010年3月31日 -98.57%
- 405万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 1億1849万
- 2012年3月31日 -15.61%
- 1億
- 2013年3月31日 -56%
- 4400万
- 2014年3月31日 -61.36%
- 1700万
- 2015年3月31日 +135.29%
- 4000万
- 2016年3月31日 -12.5%
- 3500万
- 2017年3月31日 -94.29%
- 200万
- 2018年3月31日 +350%
- 900万
- 2019年3月31日 +366.67%
- 4200万
- 2020年3月31日 -90.48%
- 400万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 5300万
- 2022年3月31日 +60.38%
- 8500万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 4 新株予約権の行使の条件2022/06/30 16:26
(1) 本新株予約権者は、2021年3月期から2023年3月期までの各連結会計年度に係る当社の連結損益計算書に基づく償却前営業利益(連結損益計算書上の営業利益に有形固定資産に対する減価償却費及び無形固定資産に対する償却費を加算して算出される額とする。以下同じ。)が、それぞれ以下の額を全て超過した場合にのみ、本新株予約権を行使することができる。
2021年3月期 150百万円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 要約連結貸借対照表2022/06/30 16:26
② 要約連結損益計算書及び要約連結包括利益計算書(単位:百万円) 有形固定資産 104 128 無形固定資産 1,624 1,477 投資その他の資産 519 460
要約連結損益計算書 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。2022/06/30 16:26