#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～24年
工具、器具及び備品 4～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/24 11:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
2020/06/24 11:19
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～24年
工具、器具及び備品 4～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/24 11:19