有価証券報告書-第22期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)、コンテンツについては社内における利用可能期間(3年以内)に基づいております。