スターティア HD（3393）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4558万
2010年9月30日: 6497万
2010年12月31日 +6.77%: 6937万
2011年3月31日 +79.74%: 1億2470万
2011年6月30日: -4274万
2011年9月30日: 5209万
2011年12月31日 +102.69%: 1億558万
2012年3月31日 +161.04%: 2億7561万
2012年6月30日 -84.32%: 4320万
2012年9月30日 +285.24%: 1億6644万
2012年12月31日 +18.36%: 1億9700万
2013年3月31日 +97.97%: 3億9001万
2013年6月30日: -674万
2013年9月30日: 1億5682万
2013年12月31日 +64.14%: 2億5740万
2014年3月31日 +87.57%: 4億8281万
2014年6月30日 -98.71%: 624万
2014年9月30日 +999.99%: 2億567万
2014年12月31日 +23.88%: 2億5479万
2015年3月31日 +122.11%: 5億6592万
2015年6月30日: -8510万
2015年9月30日: -1665万
2015年12月31日: 3395万
2016年3月31日 +555.32%: 2億2250万
2016年6月30日: -3168万
2016年9月30日: 3448万
2016年12月31日 +437.24%: 1億8524万
2017年3月31日 -69%: 5742万
2017年6月30日 -68.42%: 1813万
2017年9月30日 +999.99%: 2億34万
2017年12月31日 +320.05%: 8億4155万
2018年3月31日 +11.08%: 9億3483万
2018年6月30日 -95.94%: 3797万
2018年9月30日 +124.06%: 8509万
2018年12月31日 -50.85%: 4181万
2019年3月31日 +213.05%: 1億3091万
2019年6月30日: -5577万
2019年9月30日: 1億5435万
2019年12月31日 -1.2%: 1億5250万
2020年3月31日 -24.46%: 1億1519万
2020年6月30日: -4915万
2020年9月30日: 6055万
2020年12月31日: -306万
2021年3月31日 -999.99%: -6603万
2021年6月30日: -3950万
2021年9月30日: 2億6799万
2021年12月31日 +129.36%: 6億1467万
2022年3月31日 +69.59%: 10億4239万
2022年6月30日 -90.49%: 9913万
2022年9月30日 +466.4%: 5億6151万
2022年12月31日 +38.48%: 7億7759万
2023年3月31日 +34.38%: 10億4491万
2023年6月30日 -57.01%: 4億4916万
2023年9月30日 +90.15%: 8億5407万
2023年12月31日 +19.57%: 10億2117万
2024年3月31日 +57.95%: 16億1292万
2024年6月30日 -71.53%: 4億5921万
2024年9月30日 +108.8%: 9億5885万
2024年12月31日 +42.04%: 13億6196万
2025年3月31日 +40.83%: 19億1805万
2025年6月30日 -78.94%: 4億393万
2025年9月30日 +133.92%: 9億4488万
2025年12月31日 +64.99%: 15億5899万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 15:31