ジェイ・エスコム HD（3779）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 64万
2009年3月31日 +774.45%: 561万
2010年3月31日 -21.13%: 442万
2010年12月31日 +9.17%: 483万
2011年3月31日 -8.23%: 443万
2011年6月30日 -8.88%: 404万
2011年9月30日 -9.85%: 364万
2011年12月31日 -10.95%: 324万
2012年3月31日 -12.17%: 285万
2012年6月30日 -13.86%: 245万
2012年9月30日 -16.21%: 205万
2012年12月31日 -18.42%: 167万
2013年3月31日 -22.53%: 130万
2013年6月30日 -26.46%: 95万
2013年9月30日 -54.81%: 43万
2013年12月31日 -13.89%: 37万
2014年3月31日 -59.14%: 15万
2014年6月30日 -15.79%: 12万
2014年9月30日 -18.75%: 10万
2014年12月31日 -23.08%: 80,000
2015年3月31日 -30%: 56,000
2015年6月30日 -42.86%: 32,000
2015年9月30日 -75%: 8,000
2015年12月31日 -100%: 0
2016年3月31日: 0
2016年6月30日: 7836万
2016年9月30日 -3.41%: 7569万
2016年12月31日 -5.55%: 7149万
2017年3月31日 -98.18%: 130万
2017年6月30日 +999.99%: 2億5085万
2017年9月30日 -5.27%: 2億3763万
2017年12月31日 -5.56%: 2億2441万
2018年3月31日 -5.89%: 2億1119万
2018年6月30日 -6.26%: 1億9797万
2018年9月30日 -6.68%: 1億8474万
2018年12月31日 -7.16%: 1億7152万
2019年3月31日 -7.71%: 1億5830万
2019年6月30日 -8.55%: 1億4477万
2019年9月30日 -9.11%: 1億3158万
2019年12月31日 -10.02%: 1億1840万
2020年3月31日 -43.68%: 6669万
2020年6月30日 -12.39%: 5843万
2020年9月30日 -99.51%: 28万
2020年12月31日 -20.63%: 22万
2021年3月31日 -25.99%: 16万
2021年6月30日 -35.12%: 10万
2021年9月30日 -30.28%: 76,000
2021年12月31日 -28.95%: 54,000
2022年3月31日 -38.89%: 33,000
2022年6月30日 +748.48%: 28万
2022年9月30日 +999.99%: 1002万
2022年12月31日 +23.78%: 1240万
2023年3月31日 +65.33%: 2050万
2023年6月30日 -11%: 1825万
2023年9月30日 +29.01%: 2354万
2023年12月31日 +1.55%: 2390万
2024年3月31日 -14.17%: 2052万
2024年6月30日 +20.68%: 2476万
2024年9月30日 -2.77%: 2408万
2024年12月31日 -50.8%: 1184万
2025年3月31日 +74.62%: 2068万
2025年6月30日 -13.43%: 1791万
2025年9月30日 -4.09%: 1717万
2025年12月31日 -9.71%: 1550万

個別

2011年3月31日: 44万
2012年3月31日 -21.82%: 34万
2013年3月31日 -27.91%: 24万
2014年3月31日 -38.71%: 15万
2015年3月31日 -63.16%: 56,000
2016年3月31日 -100%: 0
2017年3月31日: 65万
2018年3月31日 -23.08%: 50万
2019年3月31日 -30%: 35万
2020年3月31日 -42.86%: 20万
2021年3月31日 -75%: 50,000

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。海外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～15年
工具、器具及び備品 3～5年2025/06/26 12:21

#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	54,598	46,365
無形固定資産	20,522	20,689

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、原則として、連結子会社の各社を一つの単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2025/06/26 12:21

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

関係会社社債
移動平均法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4～5年2025/06/26 12:21