- 3794
- 2019/06/17
- 時価
- 302億円
- PER
- 25.04倍
- 2010年以降
- 2.54-68.87倍
(2010-2019年) - PBR
- 2.79倍
- 2010年以降
- 0.7-3.62倍
(2010-2019年) - 配当
- 0.44%
- ROE
- 11.09%
- ROA
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エヌ・デーソフトウェア(3794)の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 18億2834万
- 2009年3月31日 +7.58%
- 19億6687万
- 2010年3月31日 +51.58%
- 29億8144万
- 2010年12月31日 -1.83%
- 29億2685万
- 2011年3月31日 +31.37%
- 38億4501万
- 2011年6月30日 +32.29%
- 50億8655万
- 2011年9月30日 +8.65%
- 55億2656万
- 2011年12月31日 +7.26%
- 59億2775万
- 2012年3月31日 +32.57%
- 78億5857万
- 2012年6月30日 -7.97%
- 72億3223万
- 2012年9月30日 +2.38%
- 74億428万
- 2012年12月31日 -7.15%
- 68億7458万
- 2013年3月31日 +22.12%
- 83億9535万
- 2013年6月30日 -1.81%
- 82億4354万
- 2013年9月30日 +3.77%
- 85億5467万
- 2013年12月31日 -0.74%
- 84億9162万
- 2014年3月31日 +21.91%
- 103億5172万
- 2014年6月30日 -5.25%
- 98億840万
- 2014年9月30日 +8.63%
- 106億5492万
- 2014年12月31日 +2.77%
- 109億4969万
- 2015年3月31日 +11.06%
- 121億6081万
- 2015年6月30日 -10.11%
- 109億3081万
- 2015年9月30日 -3.81%
- 105億1434万
- 2015年12月31日 -3.43%
- 101億5327万
- 2016年3月31日 +11.66%
- 113億3708万
- 2016年6月30日 +1.51%
- 115億876万
- 2016年9月30日 +1.97%
- 117億3575万
- 2016年12月31日 +1.36%
- 118億9555万
- 2017年3月31日 +16.03%
- 138億238万
- 2017年6月30日 -1.31%
- 136億2195万
- 2017年9月30日 -0.28%
- 135億8373万
- 2017年12月31日 -2.79%
- 132億500万
- 2018年3月31日 +14.77%
- 151億5491万
- 2018年6月30日 -11.31%
- 134億4147万
- 2018年9月30日 -4.19%
- 128億7841万
- 2018年12月31日 +1.22%
- 130億3609万
- 2019年3月31日 +15.46%
- 150億5104万
個別
- 2008年3月31日
- 16億5844万
- 2009年3月31日 +12.35%
- 18億6319万
- 2010年3月31日 +52.42%
- 28億3991万
- 2011年3月31日 +29.34%
- 36億7314万
- 2012年3月31日 +76.45%
- 64億8108万
- 2013年3月31日 -0.65%
- 64億3898万
- 2014年3月31日 +29.8%
- 83億5783万
- 2015年3月31日 +16.35%
- 97億2435万
- 2016年3月31日 -8.86%
- 88億6320万
- 2017年3月31日 +23.98%
- 109億8891万
- 2018年3月31日 +7.65%
- 118億3000万
- 2019年3月31日 -4.09%
- 113億4645万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 前述を踏まえた資産、負債及び純資産の詳細につきましては、次のとおりであります。2018/11/12 9:26
資産につきましては、流動資産は 2,012,021千円減少し、固定資産は 2,062,830千円の増加となりました。流動資産の主な減少要因は、売上債権の回収により受取手形及び売掛金が減少したためです。固定資産の主な増加要因は長期性預金の増加によるものです。
負債につきましては、 9,303,720千円となり、前期末比 139,891千円の減少となりました。流動負債は 263,832千円減少し、固定負債は 123,940千円の増加となりました。流動負債の主な減少要因は、買掛金及び未払法人税等の減少によるものです。固定負債の主な増加要因は、受注増加に伴う長期前受収益の増加によるものです。