- 3794
- 2019/06/17
- 時価
- 302億円
- PER
- 25.04倍
- 2010年以降
- 2.54-68.87倍
(2010-2019年) - PBR
- 2.79倍
- 2010年以降
- 0.7-3.62倍
(2010-2019年) - 配当
- 0.44%
- ROE
- 11.09%
- ROA
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エヌ・デーソフトウェア(3794)ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4336万
- 2009年3月31日 +39.5%
- 6050万
- 2010年3月31日 -11.85%
- 5333万
- 2011年3月31日 -28.57%
- 3809万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 6億5779万
- 2013年3月31日 +47.89%
- 9億7280万
- 2014年3月31日 -8.48%
- 8億9034万
- 2015年3月31日 -12.07%
- 7億8284万
- 2016年3月31日 +5.09%
- 8億2266万
- 2017年3月31日 -17.28%
- 6億8050万
- 2018年3月31日 +15.75%
- 7億8768万
- 2019年3月31日 -8.33%
- 7億2203万
個別
- 2014年3月31日
- 3280万
- 2015年3月31日 -19.09%
- 2654万
- 2016年3月31日 -26.46%
- 1952万
- 2017年3月31日 -0.66%
- 1939万
- 2018年3月31日 -50.17%
- 966万
- 2019年3月31日 -60.27%
- 383万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間もしくは10年間の定額法により償却を行っております。2018/06/27 10:00 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2018/06/27 10:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/06/27 10:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) ソフトウェア償却費 23,593 49,280 のれん償却額 142,156 155,279 - #4 事業等のリスク
- 大規模な地震やその他の自然災害が発生した場合、本社、各支店・営業所の機能停止や物流の麻痺、停電及び燃料不足による交通手段の喪失など事業環境の悪化の影響により、製品の開発、販売、サポート等に支障をきたし、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。2018/06/27 10:00
(12)M&Aにかかるのれんについて
当社グループは、M&Aを進めてきたことにより、相当額ののれんを計上しております。のれんにつきましては、将来的に発揮されるシナジー効果等収益見通しを適切に反映させたものと考えておりますが、事業価値や将来の収益力が見込めない場合には減損損失を計上することとなり、その場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- デューデリジェンス費用等 3,500千円2018/06/27 10:00
5.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
(1)発生したのれんの金額 - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- あります。2018/06/27 10:00
流動資産 201,645 千円 固定資産 11,242 のれん 262,455 流動負債 △75,338 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2018/06/27 10:00
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 △0.1 のれん償却額 3.0 住民税均等割等 1.4