構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 10～50年
機械及び装置 2～15年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2020/06/24 9:50

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	-千円	30,158千円
土地	-	288,000

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/06/24 9:50

#3 減損損失に関する注記（連結）

※5 当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
米国カルフォルニア州	事業用資産	建物及び構築物	17,022千円
		機械装置及び運搬具	90,788千円

当社グループは、事業部門別の事業用資産及び共用資産にグルーピングしております。
一部の在外連結子会社のコンサート・イベント部門において、収益性の低下が見込まれるため同部門にかかる資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として107,810千円を特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物が17,022千円並びに機械装置及び運搬具90,788千円であります。

2020/06/24 9:50

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主に定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 9:50

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 9:50