ソフトウエア
連結
- 2015年3月31日
- 2億7227万
個別
- 2014年3月31日
- 4億5065万
- 2015年3月31日 -40.24%
- 2億6930万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間均等償却によっております。2015/06/23 16:06 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2015/06/23 16:06
2.当期減少額の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。ソフトウエア ソフトウエア仮勘定からの振替による増加 ソーシャルゲーム事業 274,186千円 ソフトウエア仮勘定 ソフトウエア自社開発による増加 ソーシャルゲーム事業 334,955千円
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。ソフトウエア 減損損失による減少 ソーシャルゲーム事業 18,620千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2015/06/23 16:06
当社グループは、使用資産について継続的に収支の把握を行っている管理会計上の事業単位に基づきグルーピングを行っており、個別にキャッシュ・フローを把握できる資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。但し、本社資産等については独立したキャッシュ・フローを生み出していないことから共有資産としております。場所 用途 種類 東京都目黒区 事業用資産 ソフトウエア
当初想定していた収益が見込めないため、ソーシャルゲーム事業における上記資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(18,620千円)として特別損失に計上しました。 - #4 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2015/06/23 16:06
当連結会計年度中において実施いたしました設備投資等の総額は、551,449千円であります。セグメントとしては、コンテンツサービスにおいて、主に自社開発のソフトウエアに関して542,722千円となっております。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。この財務諸表の作成にあたっては、期末日における資産及び負債、連結会計期間における収益及び費用に影響を及ぼすような仮定や見積りを必要とします。これらの見積りについて過去の実績等を勘案し合理的に判断しておりますが、仮定あるいは条件の変化により、実際の結果と異なる可能性があります。当社グループの連結財務諸表に大きな影響を及ぼす可能性がある重要な会計方針の適用における仮定や見積りには、以下のようなものが考えられます。2015/06/23 16:06
(ソフトウエアの会計処理)
当社グループが開発するソフトウエア製品において、開発に要した外注費や労務費等を費用計上せず、投資としてソフトウエア又はソフトウエア仮勘定に計上することがあります。精緻な事業計画に基づき積極的に開発を行っていきますが、ソフトウエア資産の回収可能性については見積り特有の不確実性があるため、追加的な減価償却費又は損失が発生する可能性があります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間均等償却によっております。2015/06/23 16:06