貸倒引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -248万
- 2009年3月31日
- -204万
- 2010年3月31日
- -14万
- 2011年3月31日 -9.93%
- -15万
- 2012年3月31日 -2.58%
- -15万
- 2013年3月31日 -318.87%
- -66万
- 2014年3月31日 -18.02%
- -78万
- 2015年3月31日
- -76万
- 2016年3月31日 -17.39%
- -89万
- 2017年3月31日
- -87万
- 2018年3月31日
- -76万
- 2019年3月31日 -2.49%
- -78万
- 2020年3月31日
- -73万
個別
- 2008年3月31日
- -232万
- 2009年3月31日
- -184万
- 2010年3月31日
- -11万
- 2011年3月31日 -11.82%
- -12万
- 2012年3月31日 -3.25%
- -12万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な引当金の計上基準2024/06/28 13:36
イ 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3) 重要な引当金の計上基準2024/06/28 13:36
イ 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有価証券
①子会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
②その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの 時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法2024/06/28 13:36