売上原価
連結
- 2010年6月30日
- 3億4623万
- 2011年6月30日 +11.07%
- 3億8455万
- 2012年6月30日 +0.15%
- 3億8511万
- 2013年6月30日 +66.28%
- 6億4037万
- 2014年6月30日 +7.61%
- 6億8912万
- 2015年6月30日 -11.01%
- 6億1323万
- 2016年6月30日 +4.86%
- 6億4302万
- 2017年6月30日 -4.46%
- 6億1435万
- 2018年6月30日 -7.17%
- 5億7030万
- 2019年6月30日 -4.23%
- 5億4616万
- 2020年6月30日 -3.64%
- 5億2629万
- 2021年6月30日 +8.35%
- 5億7025万
- 2022年6月30日 -2.01%
- 5億5877万
- 2023年6月30日 +2.18%
- 5億7098万
- 2024年6月30日 -5.44%
- 5億3991万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の下、当社グループの主力事業である技術職知財リース事業においては、当社顧客の需要動向は回復、テクノロジストに対するニーズは高水準で推移しました。引き続き営業活動に注力するとともに、主要顧客である大手製造業各社のさらなる需要拡大に備え、テクノロジストの技術力向上に向けた研修カリキュラムや設備の改善をはじめとする教育環境を強化しております。2023/08/08 14:53
当第1四半期連結累計期間において、売上高はテクノロジストの稼働状況の上昇等から、増加となりました。また、営業外収益としては、前年度までの特例的な助成金収入はなくなり、特段顕著なものは発生しませんでした。費用面においては、売上原価は前年より多く新卒を迎え入れられたこと等によるテクノロジスト増員で、前年同期より増加となりましたが、売上の伸びに伴い原価率は低下、販売費及び一般管理費は、全社的な業務効率化が推進されたこともあり微増に留まり、営業損益は堅調に増加となりました。
以上の結果、当第1四半期連結累計期間の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。