有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1516万
- 2009年3月31日 -37.38%
- 949万
- 2010年3月31日 -14.36%
- 813万
- 2011年3月31日 -15.05%
- 690万
- 2012年3月31日 +232.79%
- 2298万
- 2013年3月31日 -6.64%
- 2145万
- 2014年3月31日 -16.38%
- 1794万
- 2015年3月31日 +17.2%
- 2103万
- 2016年3月31日 -12.41%
- 1842万
- 2017年3月31日 -30.39%
- 1282万
- 2018年3月31日 -30.45%
- 891万
- 2019年3月31日 +10.35%
- 984万
- 2020年3月31日 +50.11%
- 1477万
- 2021年3月31日 +73.02%
- 2555万
- 2022年3月31日 +111.4%
- 5403万
- 2023年3月31日 -17.07%
- 4480万
個別
- 2008年3月31日
- 1225万
- 2009年3月31日 -33.64%
- 812万
- 2010年3月31日 +0.02%
- 813万
- 2011年3月31日 -15.05%
- 690万
- 2012年3月31日 +232.79%
- 2298万
- 2013年3月31日 -12.16%
- 2019万
- 2014年3月31日 -14.52%
- 1725万
- 2015年3月31日 +20.16%
- 2073万
- 2016年3月31日 -11.94%
- 1826万
- 2017年3月31日 -30.21%
- 1274万
- 2018年3月31日 -30.02%
- 891万
- 2019年3月31日 +10.35%
- 984万
- 2020年3月31日 +50.11%
- 1477万
- 2021年3月31日 +73.02%
- 2555万
- 2022年3月31日 +111.4%
- 5403万
- 2023年3月31日 -17.07%
- 4480万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント資産の調整額(996,656千円)の主なものは現金及び預金、敷金及び保証金及び親会社本社の管理部門に係る資産であります。2023/06/30 10:24
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3~20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/30 10:24 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在する連結子会社がないため、該当事項はありません。2023/06/30 10:24 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/30 10:24
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/30 10:24
投資活動の結果、得られた資金は4,476千円(前年同期は6,111千円の収入)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出3,544千円、無形固定資産の取得による支出1,140千円があったものの、敷金及び保証金の回収による収入10,151千円があったことにより資金が増加したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 10:24
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/30 10:24
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法