建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～15年
工具、器具及び備品	3～20年

なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(2)無形固定資産

2019/03/08 13:53

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	ソフトウエア	東京都千代田区
福利厚生施設	建物及び土地	群馬県嬬恋村長野原町伊東市

一部の事業につき、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該事業に係る事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により算定しております。
また、共用資産である福利厚生施設の使用中止を決定いたしました。当該資産については、売却や転用が困難であることから帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。

2019/03/08 13:53

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～15年
機械装置及び運搬具	2～7年
工具、器具及び備品	3～20年

なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
②無形固定資産

2019/03/08 13:53