構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物8～52年、工具器具備品3～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウェア5年であります。2019/09/26 9:49

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日)	当事業年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日)
建物附属設備	-千円	222千円
構築物	1,175	-
工具、器具及び備品	-	0

2019/09/26 9:49

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物8～52年、工具器具備品3～15年であります。

2019/09/26 9:49