構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 791万
- 2009年6月30日 -20.11%
- 632万
- 2010年6月30日 -16.12%
- 530万
- 2011年6月30日 -22.21%
- 412万
- 2012年6月30日 +8.26%
- 446万
- 2013年6月30日 -18.49%
- 364万
- 2014年6月30日 -17.96%
- 298万
- 2015年6月30日 -17.41%
- 246万
- 2016年6月30日 -16.82%
- 205万
- 2017年6月30日 -16.72%
- 170万
- 2018年6月30日 +179.93%
- 478万
- 2019年6月30日 -12.44%
- 418万
- 2020年6月30日 -12.32%
- 367万
- 2021年6月30日 -14.57%
- 313万
- 2022年6月30日 -16.41%
- 262万
- 2023年6月30日 -6.9%
- 244万
- 2024年6月30日 -22.56%
- 189万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2023/09/28 13:57
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物8~52年、工具器具備品3~15年であります。