アドウェイズ（2489）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億854万
2010年9月30日 +140.82%: 2億6139万
2010年12月31日 +27.3%: 3億3274万
2011年3月31日 +42.54%: 4億7428万
2011年6月30日 -79.89%: 9537万
2011年9月30日 +249.39%: 3億3323万
2011年12月31日 +103.29%: 6億7743万
2012年3月31日 +18.05%: 7億9967万
2012年6月30日 -73.64%: 2億1081万
2012年9月30日 +17.36%: 2億4740万
2012年12月31日 +36.49%: 3億3767万
2013年3月31日 +46.03%: 4億9312万
2013年6月30日 -83.23%: 8272万
2013年9月30日 +306.69%: 3億3642万
2013年12月31日 +29.01%: 4億3400万
2014年3月31日 +76.79%: 7億6725万
2014年6月30日 -97.19%: 2156万
2014年9月30日 +999.99%: 3億1401万
2014年12月31日 +173.52%: 8億5888万
2015年3月31日 +21.41%: 10億4281万
2015年6月30日 -88.84%: 1億1636万
2015年9月30日 +124.42%: 2億6114万
2015年12月31日 -63.13%: 9628万
2016年3月31日 -74.51%: 2454万
2016年6月30日: -2億9634万
2016年9月30日 -112.66%: -6億3018万
2016年12月31日: -5億5275万
2017年3月31日: -2億7900万
2017年6月30日: -9152万
2017年9月30日: -4181万
2017年12月31日 -346.1%: -1億8655万
2018年3月31日: 8440万
2018年6月30日 +26.34%: 1億663万
2018年9月30日 +40.33%: 1億4963万
2018年12月31日 +66.26%: 2億4879万
2019年3月31日 +136.51%: 5億8840万
2019年6月30日: -2億3571万
2019年9月30日: -1億8723万
2019年12月31日: -6125万
2020年3月31日: 1億1980万
2020年6月30日 +85.09%: 2億2175万
2020年9月30日 +185.88%: 6億3395万
2020年12月31日 +124.65%: 14億2415万
2021年3月31日 +28.96%: 18億3652万
2021年6月30日 -85.13%: 2億7305万
2021年9月30日 +164.16%: 7億2130万
2021年12月31日 +44.61%: 10億4310万
2022年3月31日 -41.6%: 6億918万
2022年6月30日 +343.93%: 27億433万
2022年9月30日 +56.04%: 42億1979万
2022年12月31日 -22.93%: 32億5226万
2023年3月31日 -87.16%: 4億1762万
2023年6月30日 +39.62%: 5億8307万
2023年9月30日 -6.14%: 5億4728万
2023年12月31日 +30.1%: 7億1203万
2024年3月31日 -75.25%: 1億7622万
2024年6月30日 +39.66%: 2億4611万
2024年9月30日 -65.62%: 8462万
2024年12月31日: -5億1487万
2025年3月31日: 1億5052万
2025年6月30日: -1億3349万
2025年9月30日: -1億409万
2025年12月31日: 1億6017万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/24 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への重要な影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/24 15:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2026/03/24 15:30