建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/03/26 15:16

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～18年
工具、器具及び備品	2年～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

2018/03/26 15:16

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

投資有価証券は、主に満期保有目的の債券であり、発行体の信用リスクが存在しております。
敷金は、主に事務所等の建物の賃借に伴うものであり、貸主の信用リスクに晒されております。
営業債務である買掛金、未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。

2018/03/26 15:16