- 2121
- 2026/10/19
- 時価
- 2748億円
- PER 予
- 10.44倍
- 2010年以降
- 赤字-102.13倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.39倍
- 2010年以降
- 0.56-10.49倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.87%
- ROE 予
- 13.31%
- ROA 予
- 8.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
MIXI(2121)の商品の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 7000万
- 2017年3月31日 +315.71%
- 2億9100万
- 2017年6月30日 +33.68%
- 3億8900万
- 2017年9月30日 +7.46%
- 4億1800万
- 2017年12月31日 -2.87%
- 4億600万
- 2018年3月31日 +8.62%
- 4億4100万
- 2018年6月30日 +22.9%
- 5億4200万
- 2018年9月30日 -25.83%
- 4億200万
- 2018年12月31日 -5.22%
- 3億8100万
- 2019年3月31日 -22.05%
- 2億9700万
- 2019年6月30日 -10.44%
- 2億6600万
- 2019年9月30日 -22.56%
- 2億600万
- 2019年12月31日 +51.46%
- 3億1200万
- 2020年3月31日 -17.95%
- 2億5600万
- 2020年6月30日 -17.97%
- 2億1000万
- 2020年9月30日 +10%
- 2億3100万
- 2020年12月31日 -8.23%
- 2億1200万
- 2021年3月31日 -26.42%
- 1億5600万
- 2021年6月30日 +40.38%
- 2億1900万
- 2021年9月30日 +48.4%
- 3億2500万
- 2021年12月31日 +54.15%
- 5億100万
- 2022年3月31日 +46.11%
- 7億3200万
- 2022年6月30日 -20.08%
- 5億8500万
- 2022年9月30日 -17.78%
- 4億8100万
- 2022年12月31日 -23.28%
- 3億6900万
- 2023年3月31日 +31.17%
- 4億8400万
- 2023年6月30日 +4.75%
- 5億700万
- 2023年9月30日 +34.12%
- 6億8000万
- 2023年12月31日 -26.76%
- 4億9800万
- 2024年3月31日 +13.65%
- 5億6600万
- 2024年6月30日 -5.12%
- 5億3700万
- 2024年9月30日 +4.1%
- 5億5900万
- 2024年12月31日 -7.16%
- 5億1900万
- 2025年3月31日 +19.85%
- 6億2200万
- 2025年6月30日 +7.07%
- 6億6600万
- 2025年9月30日 +5.11%
- 7億
- 2025年12月31日 +16.57%
- 8億1600万
- 2026年3月31日 +20.71%
- 9億8500万
- 2026年6月30日 +4.97%
- 10億3400万
個別
- 2016年3月31日
- 4600万
- 2017年3月31日 +532.61%
- 2億9100万
- 2018年3月31日 +46.74%
- 4億2700万
- 2019年3月31日 -31.62%
- 2億9200万
- 2020年3月31日 -45.55%
- 1億5900万
- 2021年3月31日 -20.13%
- 1億2700万
- 2022年3月31日 +371.65%
- 5億9900万
- 2023年3月31日 -46.91%
- 3億1800万
- 2024年3月31日 +16.67%
- 3億7100万
- 2025年3月31日 -7.01%
- 3億4500万
- 2026年3月31日 +73.91%
- 6億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/19 15:39
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2026/06/19 15:39
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。2026/06/19 15:39
・「金融商品会計に関する実務指針」(移管指針第9号 2025年3月11日)
- #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2026/06/19 15:39
(注) 1.2026年5月15日開催の取締役会決議により、2026年5月29日付で自己株式を消却し、発行済株式総数が2,800,000株減少しております。種類 事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2026年6月19日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 71,330,850 68,530,850 東京証券取引所プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 71,330,850 68,530,850 - -
2.提出日現在発行数には、2026年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。 - #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 注2:「多額の金銭その他の財産」とは、その価額の総額が、個人の場合は1事業年度につき1,000万円以上、団体の場合は連結売上高の2%を超えることをいいます。2026/06/19 15:39
注3:「主要株主」とは、金融商品取引法第163条第1項に規定される「自己又は他人(仮設人を含む。)の名義をもって総株主等の議決権の百分の十以上の議決権(取得又は保有の態様その他の事情を勘案して内閣府令で定めるものを除く。)を保有している」株主を指します。
注4:「近親者」とは二親等以内の親族をいいます。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/19 15:39
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/06/19 15:39
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針