有価証券報告書-第15期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定額法
建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～40年
構築物 10～15年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。