建物（純額）
連結
- 2014年3月31日
- 6676万
- 2015年3月31日 +81.78%
- 1億2136万
個別
- 2014年3月31日
- 6676万
- 2015年3月31日 +81.78%
- 1億2136万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～36年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/25 15:35 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～36年
その他 3～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/25 15:35
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