建物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1288万
- 2009年3月31日 +96.58%
- 2532万
- 2010年3月31日 +55.18%
- 3930万
- 2011年3月31日 -16.79%
- 3270万
- 2012年3月31日 +1.99%
- 3335万
- 2013年3月31日 -13.91%
- 2871万
- 2014年3月31日 +132.53%
- 6676万
- 2015年3月31日 +81.78%
- 1億2136万
- 2016年3月31日 +136.63%
- 2億8719万
- 2017年3月31日 -6.78%
- 2億6773万
- 2018年3月31日 +22.69%
- 3億2849万
- 2019年3月31日 -1.23%
- 3億2444万
- 2020年3月31日 +5.84%
- 3億4339万
- 2021年3月31日 -5.3%
- 3億2518万
- 2022年3月31日 -3.21%
- 3億1474万
- 2023年3月31日 +17.11%
- 3億6859万
個別
- 2008年3月31日
- 1288万
- 2009年3月31日 +96.58%
- 2532万
- 2010年3月31日 +55.18%
- 3930万
- 2011年3月31日 -16.79%
- 3270万
- 2012年3月31日 +1.99%
- 3335万
- 2013年3月31日 -13.91%
- 2871万
- 2014年3月31日 +132.53%
- 6676万
- 2015年3月31日 +81.78%
- 1億2136万
- 2016年3月31日 +136.63%
- 2億8719万
- 2017年3月31日 -6.78%
- 2億6773万
- 2018年3月31日 +22.69%
- 3億2849万
- 2019年3月31日 -1.23%
- 3億2444万
- 2020年3月31日 +5.84%
- 3億4339万
- 2021年3月31日 -5.32%
- 3億2512万
- 2022年3月31日 -95.98%
- 1307万
- 2023年3月31日 -3.21%
- 1265万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 27～39年
その他 2～18年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
均等償却を採用しております。2023/06/28 17:04 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産2023/06/28 17:04
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2023/06/28 17:04
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。