#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～39年
その他 2～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
均等償却を採用しております。2022/06/24 13:54
#2 有形固定資産等明細表（連結）: ・会社分割による移転資産
建物568,432千円車両運搬具31,836千円工具、器具及び備品477,095千円土地8,916千円
借地権889千円ソフトウェア204,831千円のれん145,000千円その他471千円
2022/06/24 13:54
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/06/24 13:54
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/06/24 13:54