日本M&Aセンター HD(2127)の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1288万
- 2009年3月31日 +96.58%
- 2532万
- 2010年3月31日 +55.18%
- 3930万
- 2010年12月31日 -11.21%
- 3489万
- 2011年3月31日 -6.29%
- 3270万
- 2011年6月30日 -1.11%
- 3234万
- 2011年9月30日 +16.77%
- 3776万
- 2011年12月31日 -5.84%
- 3555万
- 2012年3月31日 -6.2%
- 3335万
- 2012年6月30日 -5.25%
- 3160万
- 2012年9月30日 +2.66%
- 3244万
- 2012年12月31日 -5.75%
- 3057万
- 2013年3月31日 -6.11%
- 2871万
- 2013年6月30日 +96.38%
- 5638万
- 2013年9月30日 -4.95%
- 5359万
- 2013年12月31日 -5.21%
- 5080万
- 2014年3月31日 +31.42%
- 6676万
- 2014年6月30日 +74.16%
- 1億1627万
- 2014年9月30日 +14.16%
- 1億3274万
- 2014年12月31日 -5.42%
- 1億2555万
- 2015年3月31日 -3.34%
- 1億2136万
- 2015年6月30日 +30.36%
- 1億5821万
- 2015年9月30日 -5.56%
- 1億4942万
- 2015年12月31日 -5.65%
- 1億4098万
- 2016年3月31日 +103.71%
- 2億8719万
- 2016年6月30日 +0.72%
- 2億8924万
- 2016年9月30日 -3.2%
- 2億8000万
- 2016年12月31日 -3.84%
- 2億6924万
- 2017年3月31日 -0.56%
- 2億6773万
- 2017年6月30日 -4.79%
- 2億5491万
- 2017年9月30日 +10.75%
- 2億8230万
- 2017年12月31日 -3.62%
- 2億7207万
- 2018年3月31日 +20.73%
- 3億2849万
- 2018年6月30日 +8.25%
- 3億5558万
- 2018年9月30日 -3%
- 3億4492万
- 2018年12月31日 -3.25%
- 3億3371万
- 2019年3月31日 -2.78%
- 3億2444万
- 2019年6月30日 +0.15%
- 3億2491万
- 2019年9月30日 +5.24%
- 3億4195万
- 2019年12月31日 -3.06%
- 3億3147万
- 2020年3月31日 +3.59%
- 3億4339万
- 2020年6月30日 -2.97%
- 3億3319万
- 2020年9月30日 -0.14%
- 3億3271万
- 2020年12月31日 -2.82%
- 3億2332万
- 2021年3月31日 +0.57%
- 3億2518万
- 2021年6月30日 +1.99%
- 3億3164万
- 2021年9月30日 -0.82%
- 3億2890万
- 2021年12月31日 +1.4%
- 3億3349万
- 2022年3月31日 -5.62%
- 3億1474万
- 2022年6月30日 +2.57%
- 3億2282万
- 2022年9月30日 +22.65%
- 3億9593万
- 2022年12月31日 -3.1%
- 3億8367万
- 2023年3月31日 -3.93%
- 3億6859万
- 2023年6月30日 +1.7%
- 3億7486万
- 2023年9月30日 -3.24%
- 3億6272万
- 2023年12月31日 -4.06%
- 3億4799万
- 2024年3月31日 -1.08%
- 3億4422万
- 2024年6月30日 -2.43%
- 3億3585万
- 2024年9月30日 -3.69%
- 3億2344万
- 2024年12月31日 -2.41%
- 3億1566万
- 2025年3月31日 -5.5%
- 2億9830万
- 2025年6月30日 -1.3%
- 2億9444万
- 2025年9月30日 +5.4%
- 3億1033万
- 2025年12月31日 +7.71%
- 3億3427万
- 2026年3月31日 +6.2%
- 3億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 1288万
- 2009年3月31日 +96.58%
- 2532万
- 2010年3月31日 +55.18%
- 3930万
- 2011年3月31日 -16.79%
- 3270万
- 2012年3月31日 +1.99%
- 3335万
- 2013年3月31日 -13.91%
- 2871万
- 2014年3月31日 +132.53%
- 6676万
- 2015年3月31日 +81.78%
- 1億2136万
- 2016年3月31日 +136.63%
- 2億8719万
- 2017年3月31日 -6.78%
- 2億6773万
- 2018年3月31日 +22.69%
- 3億2849万
- 2019年3月31日 -1.23%
- 3億2444万
- 2020年3月31日 +5.84%
- 3億4339万
- 2021年3月31日 -5.32%
- 3億2512万
- 2022年3月31日 -95.98%
- 1307万
- 2023年3月31日 -3.21%
- 1265万
- 2024年3月31日 -3.31%
- 1223万
- 2025年3月31日 -3.43%
- 1181万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 27~39年
その他 2~15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/24 14:44 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産2025/06/24 14:44
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/24 14:44
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。