#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～39年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/11/14 17:01
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、2018年5月の大阪支社増床に係るもので、次のとおりであります。
建物増加額 35,450千円
工具、器具及び備品増加額 12,184千円
2019/11/14 17:01
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/11/14 17:01
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/11/14 17:01
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～39年
その他 2～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/11/14 17:01