建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3 従業員数の( )は、臨時従業員(外書)であります。
4 上表には、建物及び土地を中心に賃貸中の資産が967,717千円含まれております。
5 建物を賃借しております。事業所別の内訳は以下のとおりであります。

2015/12/22 15:25

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～20年

2015/12/22 15:25

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)		当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	147,224千円		-千円
土地	△11,789		-

同一物件の売却により発生した建物及び構築物売却益と土地売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～15年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/22 15:25