ギガプライズ（3830）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 4384万
- 2010年12月31日 +7.05%
- 4693万
- 2011年3月31日 +42.29%
- 6677万
- 2011年6月30日 -94.77%
- 349万
- 2011年9月30日 +441%
- 1889万
- 2011年12月31日 +45.81%
- 2755万
- 2012年3月31日 +149.16%
- 6865万
- 2012年6月30日 -90.68%
- 639万
- 2012年9月30日 +161.72%
- 1674万
- 2012年12月31日 -65.09%
- 584万
- 2013年3月31日
- -255万
- 2013年6月30日 -999.99%
- -8401万
- 2013年9月30日
- 1274万
- 2013年12月31日 +98.82%
- 2533万
- 2014年3月31日 +235.85%
- 8509万
- 2014年6月30日 -76.33%
- 2014万
- 2014年9月30日 +298.67%
- 8031万
- 2014年12月31日 +65.99%
- 1億3330万
- 2015年3月31日 +57.64%
- 2億1014万
- 2015年6月30日 -74.75%
- 5306万
- 2015年9月30日 +110.78%
- 1億1185万
- 2015年12月31日 +80.5%
- 2億189万
- 2016年3月31日 +6.23%
- 2億1445万
- 2016年6月30日 -64.88%
- 7532万
- 2016年9月30日 +118.16%
- 1億6432万
- 2016年12月31日 +32.26%
- 2億1733万
- 2017年3月31日 +40.69%
- 3億577万
- 2017年6月30日 -87.23%
- 3905万
- 2017年9月30日 +90.99%
- 7460万
- 2017年12月31日 +75.32%
- 1億3078万
- 2018年3月31日 +117.16%
- 2億8401万
- 2018年6月30日
- -6558万
- 2018年9月30日
- 661万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 1億9073万
- 2019年3月31日 +259.47%
- 6億8564万
- 2019年6月30日 -89.55%
- 7163万
- 2019年9月30日 +409.58%
- 3億6503万
- 2019年12月31日 -9.69%
- 3億2966万
- 2020年3月31日 +55.4%
- 5億1228万
- 2020年6月30日 -63.75%
- 1億8571万
- 2020年9月30日 +237.12%
- 6億2609万
- 2020年12月31日 +58.73%
- 9億9378万
- 2021年3月31日 +40.18%
- 13億9305万
- 2021年6月30日 -77.22%
- 3億1734万
- 2021年9月30日 +103.25%
- 6億4500万
- 2021年12月31日 +59.86%
- 10億3112万
- 2022年3月31日 +41.08%
- 14億5470万
- 2022年6月30日 -73.82%
- 3億8082万
- 2022年9月30日 +125.82%
- 8億5999万
- 2022年12月31日 +53.44%
- 13億1955万
- 2023年3月31日 +39.91%
- 18億4625万
- 2023年6月30日 -65.86%
- 6億3032万
- 2023年9月30日 +83.45%
- 11億5633万
- 2023年12月31日 +48.28%
- 17億1456万
- 2024年4月30日 +51.82%
- 26億298万
- 2024年7月31日 -77.31%
- 5億9066万
- 2024年10月31日 +112.83%
- 12億5713万
- 2025年1月31日 +62.2%
- 20億3905万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- 1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/07/24 12:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/07/24 12:00
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
