訂正有価証券報告書-第17期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しており
ます。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年
建物附属設備 10～15年
工具、器具及び備品 5～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。