- 3832
- 2017/03/27
- 時価
- 7451万円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- -倍
(2010-2017年) - PBR
- -0.09倍
- 2010年以降
- 赤字-727.03倍
(2010-2017年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2013年11月30日
- 1億3621万
- 2014年11月30日 -19.62%
- 1億949万
個別
- 2013年11月30日
- 1億1026万
- 2014年11月30日 -20.4%
- 8777万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4. 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の減価償却費であります。2015/02/27 9:17
5. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の増加額であります。
当連結会計年度(自 平成25年12月1日 至 平成26年11月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額147,442千円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産です。その主なものは、連結財務諸表提出会社の余資運用資金(現金及び預金)、管理部門に係る資産であります。
4. 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の減価償却費であります。
5. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の増加額であります。2015/02/27 9:17 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。特許権については、11年間の定額法を採用しております。2015/02/27 9:17 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
特許権については、8~11年間の定額法を採用しております。2015/02/27 9:17