eBASE(3835)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 443万
- 2009年3月31日 -17.96%
- 364万
- 2010年3月31日 +0.6%
- 366万
- 2010年12月31日 -22.5%
- 283万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 7260万
- 2011年6月30日 -5.43%
- 6866万
- 2011年9月30日 -5.74%
- 6472万
- 2011年12月31日 -6.09%
- 6078万
- 2012年3月31日 -6.49%
- 5684万
- 2012年6月30日 -6.81%
- 5297万
- 2012年9月30日 -5.94%
- 4982万
- 2012年12月31日 -7.84%
- 4591万
- 2013年3月31日 -4.12%
- 4402万
- 2013年6月30日 -9.07%
- 4003万
- 2013年9月30日 -9.97%
- 3604万
- 2013年12月31日 -11.08%
- 3204万
- 2014年3月31日 -12.46%
- 2805万
- 2014年6月30日 -13.74%
- 2420万
- 2014年9月30日 -15.93%
- 2034万
- 2014年12月31日 -18.95%
- 1648万
- 2015年3月31日 +2.54%
- 1690万
- 2015年6月30日 -23.99%
- 1285万
- 2015年9月30日 -31.57%
- 879万
- 2015年12月31日 -46.13%
- 473万
- 2016年3月31日 +146.59%
- 1168万
- 2016年6月30日 +57.78%
- 1843万
- 2016年9月30日 +25.08%
- 2305万
- 2016年12月31日 +28.23%
- 2956万
- 2017年3月31日 +22.14%
- 3610万
- 2017年6月30日 +15.08%
- 4155万
- 2017年9月30日 +11.73%
- 4642万
- 2017年12月31日 +0.03%
- 4644万
- 2018年3月31日 +3.55%
- 4809万
- 2018年6月30日 +4.32%
- 5016万
- 2018年9月30日 +9.68%
- 5502万
- 2018年12月31日 +1.62%
- 5591万
- 2019年3月31日 -1.82%
- 5489万
- 2019年6月30日 +4.03%
- 5710万
- 2019年9月30日 +4.77%
- 5983万
- 2019年12月31日 +5.41%
- 6306万
- 2020年3月31日 +2.47%
- 6462万
- 2020年6月30日 +2.17%
- 6602万
- 2020年9月30日 +1.06%
- 6672万
- 2020年12月31日 +3.03%
- 6875万
- 2021年3月31日 +1.49%
- 6977万
- 2021年6月30日 +4.6%
- 7298万
- 2021年9月30日 +5.09%
- 7670万
- 2021年12月31日 +0.9%
- 7739万
- 2022年3月31日 +12.66%
- 8719万
- 2022年6月30日 +13.07%
- 9859万
- 2022年9月30日 +18.32%
- 1億1665万
- 2022年12月31日 +10.65%
- 1億2908万
- 2023年3月31日 +8.02%
- 1億3944万
- 2023年6月30日 +3.17%
- 1億4386万
- 2023年9月30日 +8.7%
- 1億5637万
- 2023年12月31日 +5.54%
- 1億6503万
- 2024年3月31日 +8.09%
- 1億7839万
- 2024年6月30日 +6.97%
- 1億9083万
- 2024年9月30日 +8.45%
- 2億695万
- 2024年12月31日 +5.56%
- 2億1845万
- 2025年3月31日 +4.36%
- 2億2798万
- 2025年6月30日 +4.57%
- 2億3840万
- 2025年9月30日 +3.92%
- 2億4775万
- 2025年12月31日 +3.8%
- 2億5716万
- 2026年3月31日 +3.44%
- 2億6601万
個別
- 2008年3月31日
- 443万
- 2009年3月31日 -17.96%
- 364万
- 2010年3月31日 +0.6%
- 366万
- 2011年3月31日 -31.56%
- 250万
- 2012年3月31日 -40.25%
- 149万
- 2013年3月31日 +129.84%
- 344万
- 2014年3月31日 -35.26%
- 222万
- 2015年3月31日 -29.79%
- 156万
- 2016年3月31日 +430.73%
- 830万
- 2017年3月31日 +304.9%
- 3363万
- 2018年3月31日 +38.31%
- 4651万
- 2019年3月31日 +18.73%
- 5522万
- 2020年3月31日 +18.42%
- 6540万
- 2021年3月31日 +7.54%
- 7032万
- 2022年3月31日 +24.45%
- 8752万
- 2023年3月31日 +59.44%
- 1億3954万
- 2024年3月31日 +27.84%
- 1億7839万
- 2025年3月31日 +27.8%
- 2億2798万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
仕掛品
個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/20 15:37建物(建物附属設備) 8~29年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 3~10年 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
仕掛品
個別法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/20 15:37建物(建物附属設備) 8~29年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 3~10年