- 3837
- 2026/10/16
- 時価
- 242億円
- PER 予
- 14.68倍
- 2010年以降
- 8.28-59.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.58倍
- 2010年以降
- 0.5-6.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.42%
- ROE 予
- 24.41%
- ROA 予
- 16.79%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2023年3月31日
- 3億9463万
- 2024年3月31日 +14.79%
- 4億5302万
個別
- 2023年3月31日
- 3億9463万
- 2024年3月31日 +14.79%
- 4億5302万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 10:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 給与手当 725,445 774,106 賞与引当金繰入額 76,495 96,861 退職給付費用 23,642 8,824 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
ⅰ 製品・原材料・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅱ 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主要な耐用年数は次の通りです。
ⅰ 建物 8~47年
ⅱ 工具器具備品 2~15年2024/06/27 10:00 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 退職給付引当金 215,705千円 183,591千円 賞与引当金 120,838 138,716 未払法定福利費 19,350 22,214
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 退職給付に係る負債 215,705千円 183,591千円 賞与引当金 120,838 138,716 未払法定福利費 19,466 22,361
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「流動負債」は、2,299百万円となり、前連結会計年度末と比べ353百万円増加しました。2024/06/27 10:00
主な変動要因としては、買掛金の増加69百万円、未払金の増加209百万円、賞与引当金の増加58百万円等によります。
「固定負債」は、611百万円となり、前連結会計年度末と比べ104百万円減少しました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結子会社の名称
・アドソル・アジア株式会社
(2) 非連結子会社の数及び非連結子会社の名称
① 非連結子会社の数
1社2024/06/27 10:00 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・原材料・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/06/27 10:00